美容院がターゲットの営業マンが知っておくべき現状とセールス方法

法人営業で成果を上げるためには「ターゲット選定」が重要です。

今日は、第2弾として美容院をターゲットにしている、または考えている法人営業マンに役立つ情報をお届けします。

美容院をターゲットにしよう

美容室（ヘアサロン）はもっとも法人規約が取りやすい業態のひとつです。

美容室の営業のヒントとして、今回の記事を参考にしてください。

美容院の現状

ヘアサロンと聞くと、かっこいいカリスマ美容師や可愛い店員さんを想像する人が多いのではないでしょうか？

実際に、美容に興味があるから美容師になるので、おしゃれな人が多い業界だということに間違いはありませんが、仕事に関していえば、現場仕事で拘束時間も長く、接客業の要素もあるのでお客さんとの会話や対応にコミュニケーション能力も問われる仕事です。

その上、一般的には給与が安く、一般の企業に比べると福利厚生がしっかりしていなどの理由から離職率も常に高めです。

やる気があって稼ぎたい人は自分についているお客さんを引き連れて独立の道を選ぶ美容師も少なくありません。

ヘアサロン業界が厳しい原因

ヘアサロン業界はとても厳しい業界です。その原因について以下にまとめてみます。

1. 美容室の数はコンビニ4倍
2. 価格競争が激しい
3. 収入が少ないが重労働
4. 顧客離れが進んでいる
5. 男性美容師の30歳半ばまで限界説

では、上記に関して必要最低限の情報を以下にまとめます。

1.美容室の数はコンビニ4倍

2012年現在のデータによると、コンビニの店舗数が46000店舗なのに対し、美容院の店舗は230000店舗もあります。毎年約10000店が出店しますが、約8000店が廃業になってしまいます。廃業の数も多いですが、差し引きで毎年約2000店舗も店舗数が増加しますので、1店舗当たりのお客様数や売上額が減少しています。

2.価格競争が激しい、単価が下がっている

男性向け1000円カットがあっという間に全国に広がりましたが、その波は男性向けの理容室ばかりではありません。
また、女性でもヘアサロンに行くのは年に1回だけという人も増えており、昔に比べてお客さんがお金をかけなくなっている現状があります。

3.収入が少ないが重労働

美容師の年齢別の年収は、30代後半の男性で400万円台です。しかし、全世代の平均では、男性が282万円、女性は260万円と非常に低所得になります。
ところが、仕事は常に立ちっぱなしの接客業ですので、肉体的疲労と精神的なストレスもあります。また、ある程度の技術が付くまでは、閉店後に遅くまでカットの練習などをする美容師も珍しくありません。

4.顧客離れが進んでいる

高齢化社会になるにつれて、お客さんが行きつけの遠いヘアサロンよりも近場を選んだり、「階段を上るのが億劫だから」とこなくなったりします。また、ご高齢になればなるほど、ヘアサロンに足を運ぶ回数自体が減るなど、どんどんと顧客離れが進んでいます。

5.男性美容師の30歳半ばまでが限界説

一般社会では、30代後半から40代と言えば働き盛りだと思いますが、美容院業界では男性は30代半ばから40代で人生の岐路に立たされます。
具体的には、実家が美容室の場合は継ぐか、そうでない場合は独立して店舗を出すか？その両方都も出来ない場合には、一番の働き盛りに他業種へ転職せざるを得ない現状があります。（しかし、転職も容易ではありません）

セールス方法

ここでは、美容室をターゲットにした時の営業方法について説明します。

オーナーについて

ひと口にオーナーと言っても、美容院の規模によって大きく変わってきます。

大規模チェーンで完全に会社化している場合は現場を離れた社長が決定権者の場合もありますし、20～30店舗規模のヘアサロンでも、現場で髪を切っているオーナーもいます。

ですので、下記の3つのパターンがあると認識しておいてください。

まとめ

いかがでしたか？

私が提唱している起業したばかりの会社や結果の出ない営業マンが攻めるべき4業態「歯科医院」「美容室」「学習塾」「飲食店」の中でも、もっともアポが取りやすいのがヘアサロンです！

ヘアアロンにアポをかけてアポが取れなかったら、あきらめた方がいいくらい取れますので、結果が欲しい方は是非試してみたください。

では、営業活動頑張りましょう！！