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メールを開封

手間がかからない上に費用対効果抜群の営業メールは本当にオススメです。

しかし、注意点やデメリットもありますので、実際にメールDMを送信してわかったことをお教えします!

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メールDMの注意点とデメリット

どんなものでもメリットデメリットはあるものです。

私が実際メールDMを送信してみて気が付いた点は以下の通りです。

開封率が低い

 

ご存知の通り、今の世の中どこからともなく迷惑メールが送られて来ますよね。

先日も「3500万円お振込の用意が出来ています」という超怪しいメールが来て「都知事じゃあるまいし…」と少々フリーズしました(古いですね)

このような状況の中、知り合いや取引先のメールしか開かないようにしているという人も多いので、開封率は思ったよりも低いです。

イメージが悪い

上記のようなメールだけでなく、最近は大手都銀などのメールを装ってログインIDやパスワードを騙し取る為のメール、相変わらず出会い系のメールが来たりするので悪いイメージを持っている人もいます。

オレオレ詐欺が流行るとテレアポのイメージが悪くなるのと同じですね。

ある一定数のクレームがくる

こんな状況ですので、ある一定数ですがクレームが発生します。(私の過去の経験では、5000件送信して1件あるかないかくらいでした)

これに関しては、テレアポでも怒る人はいますし、FAXDMでも「うちの紙とインクを無駄使いしやがって(怒」という人もいますので、メールDMに限ったことではありませんが・・・

個人的には、FAXDMは相手の会社の備品を消費してしまうので使わないようにしています。

ライティング力が必要

ライティング

メールDMは、「テキストとリンク」が中心ですので、以下に潜在顧客に文章で訴えられるかが鍵になります。(メールDMに限ったことではありませんが・・・

上手な文章というよりは、興味を持ってもらえる文章力が必要ですね。

これに関しては、実績のある営業マンであれば問題はないと思いますが慣れは必要です。

リストの収集が難しい

メールDMを送る際に一番気をつけなければならないのは「オプトイン」です。

2008年から迷惑メール対策として「企業がメールを配信する際には事前に許可が必要」ということになっています。

例外として、営利を目的とした個人や法人でメールアドレスを公開している場合は、広告・宣伝メールの送信が認められています。

しかし、「このメールアドレス宛に広告・宣伝メールを送らないでください」という但し書きがあるアドレス宛に送信すると法令違反になってしまいます。

では、何故リスト収集が難しいのかというと、名簿販売業者やメールアドレス収集ツールで集めたメールアドレスの中には、『「このメールアドレス宛に広告・宣伝メールを送らないでください」という但し書き』があるメールアドレスが含まれてしまっていることが多いからです。

特定電子メールを遵守する必要がある

これは、デメリットというよりは注意点ですが、広告・宣伝メールには「特定電子メール法」という法律があり、送信するメールには必ずないといけない項目などが決まっています。

もちろん、特定電子メール法に違反すれば罰則もあります。

この特定電子メール法に関しては、次回しっかりと説明しますね。(そんなに難しい法律ではないので安心してください)

最後に

これは、私の個人的な見解ですが、広告・宣伝は悪いことではないので、郵送のDM・テレアポ・メールDMなど、出来るものはどんどん取り入れるべきだと思います。

しかし、オレオレ詐欺や迷惑メールなどが存在し、迷惑をしている人が沢山いらっしゃる事実がありますので、宣伝・広告をする側が最低限のマナーやコンプライアンスを遵守して行うように十分に気をつけるべきです。

それでは、次回は「特定電子メール法律」について、わかりやすく解説しますのでお楽しみに!
他にも新規開拓のコツの記事あります

営業ビズには新規開拓のコツに関する記事が沢山あります!

20年以上新規開拓営業でトップ営業マンだったコンサルタントが書いた新規開拓のコツの他記事も参考にしてみてください。

 

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